「外国人社員の日本語学習をサポートしたいけれど、どのようにすれば良いのだろう？」

このような悩みを抱えている人事や、企業の担当者の方は多くいらっしゃいます。

ある程度のコミュニケーションが取れても、ビジネスシーンに最適な日本語を習得するまでには、時間がかかることも多いでしょう。

今回は、外国人社員がスムーズに日本語学習できる方法についてまとめています。

さまざまな学習の方法を把握して、自社の従業員に最適な方法を比較検討してみてください。

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日本語教育の方法

令和元年6月に「日本語教育の推進に関する法律」が公布、施行されたことを受けて、外国人の日本語教育の環境が少しずつ整備され始めています。

国内で日本語学習に取り組んでいる人は約16万人で、おおまかな内訳は以下のとおりです。

大学機関等での学習：約4.4万人
地方公共団体・教育委員会での学習：約1.8万人
国際交流協会での学習：1.9万人
法務省告示機関での学習：約5.4万人
任意団体等での学習：約2.3万人

参照：文化庁（令和2年度国内の日本語教育の概要）

上記のデータからも分かるとおり、さまざまな機関や団体が日本語を学べる場所を用意しています。

日本語を習得したい人は、内容や費用などを比較し自分に適した場所で学ぶことが可能です。

以下では具体的な学びの場と、特徴を紹介します。

• ・日本語学校
• ・企業向けの日本語研修サービス
• ・個人向け語学学習ツール
• ・国際交流
• ・日本語ボランティア
• ・大学
• ・フリーランスの日本語教師

それぞれを詳しく解説していきます。

方法①日本語学校

企業や学校法人が運営しているケースが多く、全国に約6,000校以上あるといわれています。日常の日本語会話を学ぶだけではなく、ビジネスコースや進学のためのコースを用意している学校も多くあります。

特徴としては、4月と10月が入学時期になっているケースが多く、自国での最終の学歴証明や成績の証明書類が必要です。大学への進学を希望する場合は、日本語学校からの指定推薦の制度もあるので、将来的に大学へ進みたい人は提携している進学先も合わせてチェックしておくとよいでしょう。

日本語学校では、対面授業のほかオンラインでの学習を取り入れていることも多く、環境に合わせて選べます。また学習以外にも寮の手配など、生活全般のサポートをしてくれることもあります。

学校という名のとおり、一緒に学習する仲間と繋がれるのもメリットのひとつです。

方法②企業向けの日本語研修サービス

社内の外国人労働者のために、企業単位で日本語研修のサービスを申し込みできます。一般的な会話に加えて、企業に合わせた専門用語を取り入れて授業を行ってくれるので、実践に役立つ学習を効率的に行えます。

授業形態は、プランや企業側の希望によっても異なりますが、会社に専門の講師が出向いてくれてレッスンしてくれるケースも多いです。

そのほかにもオンライン学習や、指定の教室に社員が出向いて授業を受けるといったスタイルも選択できます。

日本語研修サービスのメリットは、外国人社員の学習状況を会社側が把握できる点です。現在の語学スキルを客観的に確認できることで、その人に最適な業務内容が判断できるようになります。授業料の負担が増えたとしても、外国人社員のスキルが上がれば、結果的に会社の利益に繋がる可能性が高いです。

外国人労働者にとっては、企業が授業料を負担してくれる点が大きなメリットといえるでしょう。また会社の業務の一環として学習するケースも多いため、面倒だと感じても学習を進めなければならない状況になります。

勉強はつい後回しになってしまうこともあるので、企業側でプログラムを設定しておくとしっかりと日本語学習に取り組めます。

日本語学習サービスについては、下記の記事で詳しく解説しています。
サービスを深く理解されたい方はこちらの記事も合わせてご覧ください。
関連記事「外国人のコミュニケーション力向上？日本語学習サービスとは」

方法③個人向け語学学習ツール

動画教材や通信講座、アプリなどを通じて自分のペースで学習できるツールがさまざまな会社からリリースされています。日本語学校や企業での研修に比べると、低コストで学べる点が大きな特徴です。

日常会話だけでなく漢字や文法などの書き取りなど、自宅でじっくりと取り組むのに最適なプログラムが多数、用意されています。個人向けの学習ツールには、オンライン・オフラインどちらもありますが、いずれの場合も自分の好きなタイミングで学習に取り組める点もメリットです。

一方で、自分の「やる気次第」になってしまう側面もあるので、しっかりと学習したい意思がないと挫折してしまうかもしれません。

低価格で優良なプログラムが多数あるので、ほかの学習と組み合わせて利用することもオススメです。多くの個人向けツールは無料のお試し期間が用意されているので、自分に合うか一度トライしてみるとよいでしょう。

方法④国際交流

他国の人と触れあうことで、グローバルな視点で物事を考えるきっかけになったり、自国の文化を再確認したりできます。具体的には語学留学やボランティア活動、懇親会やパーティーなどがあり、これらの催しを通してそれぞれの国の文化を理解し交流を深めていくのです。

交流するにあたっては深いコミュニケーションが必須となるため、言語の壁を越えなくてはなりません。「勉強」という位置づけだとなかなか日本語学習が進まない人でも、国際交流で「相手と話したい」という気持ちが生まれることで、自然と日本語を覚えられる可能性が高まります。

国際交流のメリットは、自発的に言語を学びたいと思える点と、日本の文化そのものに興味を持てるようになることです。企業に勤めたり、学校に通ったりしているなかでは出会えない人と触れあうことで、自分の興味があるカルチャーを見つけられる可能性もあります。日本に慣れ親しむことで、日本語学習へのモチベーションもアップするでしょう。

方法⑤日本語ボランティア

ボランティアという名のとおり、無償で外国人の日本語学習や生活のサポートなどを行ってくれます。日本語を教えてくれるのは一般の人なので、正しい日本語やビジネスに役立つ情報というよりは、日常的な会話が中心になるケースが多いでしょう。

語学の学習だけではなく、日本の文化やマナーを実践的に知れる点は外国人の方にとってメリットになります。しかしテキストを用いたり、学習プランを立てたりして学びたい人にはあまり向いていないかもしれません。

学校や語学研修に比べるとラフな感覚で参加できるサークルのようなイメージに近いです。ただ、なかにはしっかりとプログラムに沿って学習を進めてくれるボランティア団体もあるので、内容については問い合わせて確認する必要があります。

インターネットやSNSで「日本語ボランティア」と検索すれば、多くのウェブサイトや団体情報が見つかります。通える地域や、気に入った団体に問い合わせをしてみてください。

外国人従業員がこうした情報を探している場合は、企業の担当者が優良な団体を探して紹介してあげると喜ばれるでしょう。

方法⑥大学

一例として、実際に外国人留学生を募集している大学を紹介します。

・『東京福祉大学』
東京福祉大学外国人留学生日本語別科（日本語学習コース）では、外国人留学生の編入を受け入れています。日本語の語学力を学ぶとともに、産業や日本文化など幅広く学べるコースが用意されています。
https://www.tokyo-fukushi.ac.jp/abroad/japaneselanguage.html

・『神田外国語大学』
神田外国語大学には「留学生別科」があり、交換留学制度を用いて来日する留学生を受け入れています。日本語演習を含む合計28単位を修得することが修了要件となっており、語学を中心にさまざまな学習に取り組めます。
https://www.kandagaigo.ac.jp/kuis/main/faculties/bekka/

上記はあくまで一例ですが、国内の各大学では外国人留学生の受け入れを行っているケースも多くあります。

大学での日本語学習は、言語以外も総合的に学べることが多いので、しっかりと勉強に取り組みたい外国人の方には向いているといえるでしょう。

方法⑦フリーランスの日本語教師

塾や学校に所属しないフリーランスの日本語教師から、直接レクチャーを受けることも可能です。講師の見つけ方はさまざまですが、マッチングサイトやアプリなどで生徒を募集している人も多くいます。そのほかには、SNSで自分の教室やレッスンを宣伝している教師も増えてきています。

フリーランスの日本語教師から学ぶ最大のメリットは、自分と合う講師を見つけられることです。「この人から習いたい」と思った人に自分で申し込みができるため、安心して学習を進められます。また、ずっと同じ講師が担当してくれることで、上達具合もしっかり把握してもらえるでしょう。

デメリットは講師の体調不良や都合などで、レッスンが出来なくなる可能性があることや、個人間のやりとりで予期せぬトラブルが発生する可能性がある点です。費用については、個人だから安価で行っているという人もいますが、逆に人気の講師で高額なレッスン料となっている場合もあります。

フリーランスの日本語教師に依頼する場合は、費用や休講時の振替条件などをよく確認しておくことが重要です。

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企業の外国人社員におすすめの勉強法

企業向けの日本語研修サービスなら、その企業の業務に使う日本語を中心に、社員にとって役立つ情報をピックアップして教えてもらえます。一般的なテキストには載っていないような専門性の高い日本語や、業務に合う最適な敬語なども習得できるようになるので、すぐに仕事に役立てることができるでしょう。

業務の一環として勤務時間内に研修を設けることで、社員にとって負担なく学習を進められます。企業側にとっては、時間やコストがかかるデメリットがありますが、外国人従業員のスキルがアップすれば、任せられる仕事も増えます。

双方にとってメリットのある企業内での日本語研修サービスは、今後さらに需要が高まるでしょう。

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日本語研修サービスを利用すれば業務効率化も叶う

日本語への理解が深まれば、業務効率化も叶い、会社の業績アップに繋がる可能性もあります。日本語を学ぶとともに日本文化も好きになってもらえれば、より気持ちよく働けるようにもなるのではないでしょうか。

さまざまな言語学習のサービスを比較して、ぜひ自社に合うプランを導入してみてください。

ルネサンス日本語学院では、法人様向けに日本語オンライン研修を行っています。
外国人社員の日本語教育でお困りの方は、ぜひ弊社にお声がけください。

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