外国人のコミュニケーション力向上？日本語学習サービスとは

グローバル化が進む現在では、人の流れが盛んになり、日本で暮らす外国人の数も増えています。日本の文化に興味を持ち日本語を勉強している外国人、ビジネスや自身のキャリアのために日本語を勉強している外国人も多いです。

そこで本記事では、外国人向けの日本語学習サービスについて、メリットやデメリット、サービスを選ぶ基準などを解説します。

外国人労働者が在籍する企業に勤めている方、日本語学習サービスに興味をお持ちの方は、ぜひ参考にしてください。

日本語学習サービスとは何か

日本語学習サービスのメリット

日本語学習サービスのデメリット

日本語学習サービスを選ぶ際の基準は？

日本語学習サービスで外国人社員も企業も成長

日本語学習サービスとは何か

国内外における日本語教育の需要拡大をふまえ、2019年に「日本語教育の推進に関する法律（日本語教育推進法）」が成立しました。同法では、日本に移住する外国人が国民とともに円滑に日常生活・社会生活を送ること、また、日本に対する他国からの理解と関心を深めることを目指し、外国人への日本語教育の拡大・充実を図っています。

また、同法第六条では事業主の責務について、以下のように定義されています。

外国人等を雇用する事業主は、基本理念にのっとり、国又は地方公共団体が実施する日本語教育の推進に関する施策に協力するとともに、その雇用する外国人等及びその家族に対する日本語学習（日本語を習得するための学習をいう。以下同じ。）の機会の提供その他の日本語学習に関する支援に努めるものとする。

つまり、事業者は積極的に社内の外国人に日本語学習の機会を与えたり、学習を支援したりしなくてはなりません。実際に近年では、外国人技能実習生や海外拠点の現地責任者に向けて、日本語教育を提供する企業や団体が増えています。

社内の外国人の日本語能力を向上させる教育手段の一つが、企業向けの日本語学習サービスです。日本語学習サービスとは、プロの日本語講師陣からビジネスに必要な日本語を学べるサービスを指します。

現在、eラーニングの普及や日本語教育の需要拡大に伴い、多様な日本語学習サービスが誕生しています。授業カリキュラムやレベル、時間や場所・人数などの授業形式、費用もサービスごとに様々です。また、外国人社員が個人で申し込むケース、社内で働く外国人全員を対象として、企業が申し込むケースもあります。

ワークスタイルや外国人社員の意見を尊重し、最適なサービスを選びましょう。

下の記事では、オンライン日本語学習がどんなものなのかを詳しくまとめています。

興味のある方はこちらを合わせてご覧ください。

関連記事：外国人社員に受けさせたいオンライン日本語学習とは

関連記事：企業が日本語研修を導入する際に押さえておきたいポイントとは

日本語学習サービスのメリット

日本語学習サービスは、外国人社員にとってはもちろんのこと、他の日本人社員や企業全体にもプラスの効果をもたらします。

ここでは、日本語学習サービスを導入するメリットを見ていきましょう。

メリット①社内の日本語教育の効率化

日本語学習サービスでは、日本語教育の専門知識と豊富な経験を蓄えたプロの講師陣が、質の高い日本語を教えます。

企業によっては、社内で日本人社員が外国人社員に日本語を教えたり、日本語研修を準備したりする場合もあるでしょう。しかし、日本語教育に追われてしまうと、本来の業務に割ける時間が減り、社員の負担が増えてしまうかもしれません。また、日本語教育の正しい知識がない場合、外国人に間違った日本語を教えてしまう可能性も考えられます。

日本語学習サービスを導入すれば、日本語教育に関する特別な準備が必要なく、全て講師陣に任せられます。プロの目線で外国人の日本語レベルや、学習の課題点を見極めた上、企業のニーズに合った授業を展開するため、速く確実に正しく日本語を学べます。

メリット②社内のコミュニケーションの円滑化

日本語学習サービスを通して、外国人社員の日本語能力が向上すれば、社内全体のコミュニケーションが活発になります。言語の壁によってそれまで心理的な距離を感じていた社員同士も、交流が増えて信頼関係を築きやすくなるでしょう。

また、意思疎通がスムーズになれば、思わぬトラブルや誤解を防ぎやすく、社内業務も円滑に遂行できます。

メリット③社員の満足度向上

日本語学習サービスは、外国人社員・日本人社員どちらの満足度も向上させます。

外国人社員は自身のキャリアアップや円滑な社会生活のために、日本語を学びたいと考えていても、費用や時間的制限のため、なかなか学習の機会を設けられない場合があります。

そこで、企業が日本語学習のバックアップをすることで、外国人社員は働きながら日本語能力を培えるため、仕事のモチベーションにも繋がります。

また、日本人社員に対しては、母語で意思疎通ができる安心感を与えられます。

社員の満足度が上がれば、業務に対する会社全体の士気も上がるでしょう。

メリット④企業の成長

日本語学習サービスによって日本語教育が効率化すれば、言語という大きな問題がクリアされます。優秀な海外人材を採用しやすくなり、企業の事業拡大にも貢献するでしょう。社員の満足度が高く、社員同士の活発なコミュニケーションが行われれば、誰もが働きやすい職場環境を構築できます。

また、社員の研修・教育に積極的に取り組む企業は、取引先企業や消費者の信頼度が高く、自社製品やサービスの安定的な売上にも繋がるでしょう。

外国人社員が孤独感を抱かずに、積極的に学んで吸収できる環境を設けることは、企業の成長に結びつくと言えます。

日本語学習サービスのデメリット

一方で、日本語学習サービスを導入する際には、注意すべき点もあります。

ここでは、日本語学習サービスのデメリットとも言える点を見ていきましょう。

デメリット①コスト

日本語学習サービスを自社で導入する際は、当然ながら授業料や教材費などのコストがかかります。しかし近年では、eラーニングと呼ばれるデジタル端末を用いた学習形態も増えています。通常、語学学校に通うよりも費用を抑えやすいため、以前に比べて導入のハードルが下がりました。

デメリット②社員の理解と協力

日本語学習サービスを上手く活用するためには、社員の理解と協力が欠かせません。

業務内容によっては、日本語能力が必要ないと考える社員もいる可能性があるため、日本語教育の重要性や効果を説明し、納得してもらう必要があります。

また、サービスを導入したからには積極的に参加してもらえるよう、参加度や習熟度の確認・管理も推奨されます。

日本語学習サービスを選ぶ際の基準は？

日本語学習サービスの種類は豊富であり、無理なく効果を最大限に発揮するためには、自社に合ったものを見極める必要があります。

以下で、日本語学習サービスを選ぶ際の基準を見ていきましょう。

基準①授業形式

日本語学習サービスは主に、受講者が学校に行って授業に参加する通学型と、講師が会社に出向いて授業を行う派遣型、遠隔会議システムを用いたオンライン型があります。

また、一対一のマンツーマン授業か、講師一対受講者複数の団体授業かも選べます。

時間や場所の制限・モチベーションの維持など、それぞれに長所短所があるため、実際に受講する外国人社員の意見も考慮しましょう。

基準②授業内容・レベル

日本語学習サービスによって、授業内容やレベルが異なります。

ひらがなやカタカナなど文字から学ぶ初級から、ビジネスでの使用を想定した上級まで、受講コースの区分も幅広いです。

また、JLPTの資格取得を目指したり、会話に特化したりなど、目標設定や用途によって適したカリキュラムを選ぶ必要があります。

基準③費用体系

日本語学習サービスの費用体系は、月額制や時間制・回数制など柔軟に用意されています。

学習内容や目的、業務との兼ね合いで、コストパフォーマンスの高いものを選びましょう。

基準⑥導入実績・口コミ

講師陣の腕や授業内容・教材の質を知るためには、導入実績や口コミを参考にしましょう。業種や受講者の国籍など、自社と似たケースを探すのがおすすめです。

日本語学習サービスで外国人社員も企業も成長

いかがでしたでしょうか。

今回は外国人向けの日本語学習サービスについて解説しました。

外国人社員が正しい日本語を学び、キャリアを形成していくことは、企業が成長するためのカギとも言えます。社内のニーズや社員の意見を尊重しつつ、自社に最適な日本語学習サービスを導入しましょう。

ルネサンス日本語学院では、法人様向けに日本語オンライン研修を行っています。
外国人社員の日本語教育でお困りの方は、ぜひ弊社にお声がけください。

外国人社員への日本語教育でお困りの方は以下の記事もご覧ください。

外国人社員に日本語の能力検定を取得させたい方は以下の記事をご覧ください。